ジャーナルにアクセプトされる論文を書く！～英文校正が論文の品質向上に重要な理由
はじめに
今日のデジタル時代において、文字情報による効果的なコミュニケーションは今まで以上に重要です。ビジネス提案、学術論文、マーケティングキャンペーンの文書作成に関しても、文章の品質はその成功に大きく影響します。英文校正は、文章の品質向上における重要なプロセスです。この記事では、英文校正の重要性、利用するメリット、そして用途に応じた適切な校正サービスの選び方について掘り下げていきます。
英文校正の重要性
英文校正は、文法やスペルミスを修正するだけでなく、内容の明確さ、正確さ、説得力を確保するために重要な役割を果たします。その重要性を探ってみましょう。
説得力のある正確なコンテンツの作成
プロの英文校正者は、文章のスキル、言語の専門知識、そして細部への鋭い洞察力など、さまざまなスキルの組み合わせを校正プロセスに発揮します。もちろん、AIなどによるスペルチェックも有効ですが、専門知識を有する専門家による英文校正の役割は、単なるエラー修正を超えて、文章を洗練し、正確性を向上させることにあります。これにより、文章全体の説得力が増し、読者を引き込む効果を高めることができます。
コンテンツ品質の向上
校正はコンテンツに磨きをかける作業です。英語としてネイティブなら使わない不自然な表現、矛盾点を取り除き、より洗練されたプロフェッショナルな印象を与えます。
信頼性のある結果
英文チェッカーや文法ソフトウェアなどのツールは役立つものですが、専門性の高い知識を有するネイティブスピーカーの洞察力によってチェックされた英文校正は、機械が見逃しがちな細かいニュアンスを正し、ワンランク上の仕上がりが期待できます。
ニーズにあった英文校正の選び方＜5つの重要なヒント＞
もっとも時間や資金が限られている場合はAI英文チェッカーTrinka（トリンカ）などの無料で使えるオンラインツールを活用することをオススメします。論文の添削などプロによる英文校正サービスを探す際には、次の5つのポイントを考慮してください。
①会社の規模: 大手企業は安定性と品質保証を提供し、幅広く専門知識を持つ校正者が在籍しています。
②校正を担当する人: 品質を確保するために、ネイティブスピーカーや資格を持つ専門家を採用している企業を優先しましょう。
③迅速な対応: 迅速なカスタマーサービスは、締め切りが厳しい場合に効率的なサービスを提供してくれます。
④納期: 締め切りと予算のバランスを取って、多様なプランを提供している会社を見つけましょう。
⑤費用の比較: 複数の見積もりを取得して選択肢を評価することで、最適な投資価値を見つける手助けになります。
プロの英文校正サービスを利用する理由
プロの英文校正サービスを利用することは、以下のようなメリットがあります。
効率性: プロは迅速かつ効率的に作業し、コンテンツを時限内に提供します。
品質: タスクに必要な高度な専門知識を有する担当者を選任でき、専門的なエラーも指摘し、コンテンツ全体の品質を向上させてくれます。
保証: 評判の良い校正会社は、文書に誤りのない状態で仕上がることを保証します。
英文校正サービスの選択基準
英文校正会社を比較検討する際、次の基準を考慮してください。
希望する分野での専門知識の有無: 専門的なコンテンツの場合、正確さを確保するために、その分野に詳しい校正者を選ぶことが最も重要です。
技術的知識: 技術文書には、特定の専門用語や業界基準を理解する校正者が必要です。
企業の信頼性: 品質の高い英文校正サービスを提供する評判の良い企業を選びましょう。
品質保証: 再校正への対応や校正者への質問が可能かなど、品質保証対策を提供する英文校正サービスを探しましょう。
英文校正エナゴを選ぶ理由
エナゴは世界中の200万人以上研究者を支援してきた実績のある英文校正における信頼できるパートナーです。お客様満足度94％以上を誇り、日本人の研究者様も毎日10件以上ご利用いただいています。エナゴだけのサービスである無制限の再校正サービスをもっともベーシックなプランからご提供し、英文校正証明書も無料で発行し、学術論文を出版社や学術機関に提出する際の受理を保証します。
まとめ
アカデミックな世界では、英文校正は論文の説得力と正確性を確保するための重要なプロセスです。研究支援エナゴなどのプロの校正サービスを選択することで、コミュニケーションの効果を高め、さまざまな学術誌での採択の可能性を高めることができます。校正サービスを選ぶ際には、重要な基準を忘れずに考慮し、常に品質と信頼性を優先して、この重要なプロセスを最大限に活用しましょう。
【研究者の皆様へ】AIに関するアンケート調査【抽選プレゼント】
こんにちは。
エナゴのスタッフkazumiです。
このたび研究支援エナゴでは、
AIに対する意識や認識のアンケート調査第６弾を実施いたします。
研究職のみなさまにおかれましては、ご協力賜われれば幸いです。
アンケートはこちら
ご説明するまでもないですが、
ChatGPTが皮切りとなって人工知能（AI）にまつわる議論はますます活発になり、
アカデミアでは倫理や諸々の問題点を浮き彫りにしました。
そのため、AIリテラシーは何より重要にかつ必須なスキルとなりつつあります。
このような自体を受け、研究支援を行なうわたしたちエナゴとして
AIの進歩が学術界とどのように関わるようになったかを探る必要性を感じています。
今回お報せする第６弾では、
さらに世界各国の学術関係者へご協力いただきまして
理・工・医学分野の研究・出版における
AI活用の可能性と影響力を探るアンケート調査
を国際的に行なわせていただきます。
ささやかではありますが、詳細にご回答くださったかた10名に
Amazonギフト3,000円分またはTrinkaプレミアムアカウント1ヶ月無料を
進呈させていただきます。
ぜひ国際アンケートにご協力いただければ幸いです。
また、2021年8月から2021年10月までの5週間にわたって行われた
学術出版における人工知能（AI）の役割と影響を探る
包括的なグローバルアンケート調査の結果
『Role and Impact of AI on the Future of Academic Publishing』は
こちらからご覧いただけます。
世界54か国の212大学に所属する350人以上から回答が得られました。
英文校正はエナゴまで♡
G7科学大臣コミュニケにおけるオープン・サイエンスの推進
こんにちは。
広島で開催されたG7サミットが終わりましたね。
さまざまな課題とさまざまな見方ができる成果だったと思いますが、
みなさんどのように感じられたでしょうか。
広島に目が向く一方、仙台市では2023年5月12日から14日まで
G7＝主要7か国の科学技術相会合が開催されました。
そこで、議論の成果をまとめた共同声明として
科学と技術の未来を切り開く道標となる「G7科学大臣コミュニケ」が採択されました。
そこでの主要テーマは
「信頼に基づく、オープンで発展性のある研究エコシステムの実現」。
これからの科学技術政策の指標として
- 研究データおよび学術論文などの成果を社会全体で共有するオープン・サイエンスの促進
- 不正な知識・技術の移転や研究に対する外国からの干渉の問題への取り組み
- 気候変動をはじめとする地球規模の課題解決に向けた国際協力
などのディスカッションが熱心に行なわれました。
2では、中国が念頭におかれ、不当に軍事流用されている現状に懸念が示され
3では地球温暖化に関する北極での海洋観測をめぐり
ロシアや中国が北極海への海洋進出を強めていることを背景として
「信頼、尊重、相互利益に基づく長期的な研究関係を通じ、
実施されなければならない」
との指摘がありました。
また科学研究や国家安全保障などで重要な役割を担う宇宙空間の安全な利用に向けて
宇宙ごみを減らす取り組みで各国が連携するとしています。
この採択された共同声明において、
アカデミアはじめ注目すべきは1のオープン・サイエンスの促進ではないでしょうか。
「科学研究の自由と包摂性の尊重とオープン・サイエンスの推進」です。
ここでは、FAIR原則
——データの機械可読性、アクセス可能性、相互運用性、再利用性——に沿い、
研究データや学術出版物などの科学的知識や公的に支援された研究成果を
公平かつ公正に共有するという認識を一致させ、
オープン・サイエンスの拡大のために協力することが謳われています。
国境や組織の枠を超えて、共同研究や知識の交流が可能になり、
世界中の科学者たちが連携し、未解決の問いに立ち向かう
……という青写真でしょうか。
イノベーションの門戸を広げる狙いがよく見えますね。
オープン・サイエンスはアカデミアの力を最大限に引き出し、
社会全体を活性化させる鍵。
これを実現させるには諸々の問題や課題もありますが、
基本的にはこの共同声明は歓迎し、
その実現に向けて尽力する覚悟が必要なのかもしれません。
仙台市でのG7科学技術大臣会合は、世
界の未来を担う科学者・研究者たちの仕事に目を向けた
目標を立てようとする場だったように思います。
研究者をはじめ、アカデミアに関わる一人ひとりが、
研究成果や知識の共有に参加し協力し、創造しつづけることで、
アカデミアにとってもよりよい方向へ趣くことができる
可能性があります（少し楽観的かもしれません！）。
この共同声明が、アカデミアと社会を密接に繋げる未来への架け橋となり、
ともに進化する社会の第一歩となることを期待しています！
【参考サイト】
G7仙台科学技術大臣会合（概要）（内閣府, 2023/5/13）
英文校正はエナゴまで♡
オープンアクセスの義務化によるアカデミアへの影響とは？
こんにちは。エナゴスタッフのkazumiです。
5月12〜14日の先進7か国いわゆるG7科学技術相会合において、
論文のオープンアクセスについて国際連携を呼びかけたこと、ご存じでしょうか？
政府主導で、公的資金で行なわれた研究の学術論文は
インターネット上で誰でも無料で読めるオープンアクセス（ＯＡ）にすることを
研究者に義務づける方針が出されました。
公的資金による研究成果の無料公開義務化に関する経緯
公的資金による研究成果の無料公開義務化に関する経緯としては、
オープンアクセス（Open Access）の原則を推進する動きの活発化が
主な要因となっています。
経緯を簡単にまとめてみましょう。
1. オープンアクセスの概念の普及
オープンアクセスは、
研究成果を自由に閲覧・利用できる形で公開することを目指します。
研究コミュニティ内外での情報共有を促進し、
研究の進展と社会への実装を加速させる期待があります。
2. オープンアクセスの利点の認識
オープンアクセスにおいて研究成果の無料公開がもたらす利点が
広く知られるようになりました。
つまり、研究者や学術機関、政府機関などが、
研究成果のアクセス制限による
学術の発展や社会全体の利益を阻害される可能性への理解が進んだ背景があります。
3. 政府の政策と規制
多くの国や地域で、公的な資金を受けた研究に関する政策や規制が策定されています。
税金を使っての研究ならば、その成果も公に資するべきという考えのもと、
公的資金を受けた研究成果は
オープンアクセスの形で公開するよう求められるようになりました。
具体的な措置としては研究助成金の条件、著作権ポリシーの変更が挙げられます。
研究助成金の条件……公的資金を受けた研究を行なう際、研究助成金の申請条件として、研究成果のオープンアクセス公開が要求される場合がある。著作権ポリシーの変更……政府機関や研究機関は、公的資金を使用した研究成果に対する著作権ポリシーを変更し、研究成果のオープンアクセス公開を義務付ける場合がある。
4. オープンアクセスジャーナルの普及
研究成果の公開手段として、
オープンアクセスジャーナルの普及が加速しています。
こうしたジャーナルでは、研究成果が無料で閲覧・利用できるようになっており、
研究者は公的資金による研究成果をこれらのジャーナルに投稿することで、
オープンアクセスを叶えられるわけです。
5. 学術出版業界への変化の要請
オープンアクセスの普及に伴い、学術出版業界でも変化が始まっています。
従来の有料の学術ジャーナルの代わりに、
オープンアクセスジャーナルや著者が
研究成果を自ら公開する方法が注目されています。
これにより、公的資金を使用した研究成果が
より広く利用されていくことが期待されます。
上記のまとめが、公的資金研究の論文の無料公開義務化の
バックボーンと言えると思います。
オープンアクセスの原則が普及し、
研究成果が自由に共有されるようになったことで、
公的資金を受けた研究成果の無料公開が促進されています。
政府が主導しようとしているオープンアクセスの話は、現在のところ
オーブンアクセスのため料金をさらな払う（ゴールドOA）ではなく
グリーンOAという
論文を大学やその他のサイトに掲載することにかんする話のようですが、
とはいえ、ここには問題もあります。
オープンアクセス義務化の問題点
政府による公的資金研究の論文の無料公開義務化には、
問題点も次々指摘されています。
- 財政負担の増加
公的資金を受けた研究成果の無料公開を義務化するとなると、
当然ながら学術出版業界の収益形態が変化し、財政負担が増えることが危惧されます。
もし今後ゴールドOAも視野に入ってきた場合、
研究者や研究機関は、研究成果のオープンアクセス公開に伴う費用の負担を
考慮する必要があります。
- 学術出版の多様性への影響
無料公開の義務化が進むと、従来の有料の学術ジャーナルが減少し、
オープンアクセスジャーナルのみが主流になる可能性があります。
ハゲタカジャーナルの浮上も考慮すると、
研究成果の査読や品質管理の問題がにわかに浮上します。
- 知識の独占と競争
一部の研究者や研究機関が公的資金を活用して研究成果を無料公開する一方で、
ほかの研究者や機関がそれにアクセスできない場合、
知識の独占や競争の偏在が生じるという問題があります。
これは公正な学術競争や研究の均衡が妨げられ、格差の問題にも繫がります。
- 知的財産権の問題
研究成果の無料公開義務化は、知的財産権の問題を引き起こすことが考えられます。
研究者が自身の研究や論文を保護し、商業化や特許を取得する権利を制限することで、
産業界との連携や技術の応用に影響を及ぼすことが考えられます。
- 高品質な査読プロセスの維持
研究論文の無料公開が進むと、
査読プロセスの維持や品質管理の課題が出てくるでしょう。
無料公開の義務化によって査読費用のカバーが難しくなり、
査読の厳密性や適切性が損なわれる恐れがあります。
つまり、学術研究の信頼性や品質が下がることが考えられるわけです。
-
研究者の動機付けと報酬体系への影響
研究者は一部の研究成果を商業化、または特許取得によって収益化することで、
研究費の回収や個人のキャリアの展開につなげることができますが、
無料公開が義務化されると、商業化の機会や報酬が制限されることで、
研究者のモチベーションや報酬体系にも影響が出てくるでしょう。
- 文化や学術慣行の多様性への影響
研究成果の無料公開義務化は、
異なる地域や異文化での学術的な慣行や出版文化に影響が出るでしょう。
各国や地域には異なる学術出版の伝統や制度が存在し、
それに応じたアプローチが必要です。
一律に無料公開を義務化することが、
これらの多様性を無視する形になる可能性があります。
上に記したことは公的資金研究の論文の無料公開義務化に関連する問題点の一部です。
今後じわじわと影響してくるこの義務化の問題は、
また折りにつけ触れたいと思います。
英文校正はエナゴまで♡
ChatGPT Vs.アカデミア 日本の大学も次々と見解を発表
こんにちは。エナゴスタッフのkazumiです。
最近はどのメディアを見てもAIの話題で持ちきりで
なかでもその発端となったChatGPTが巷を席巻していますね。
じつはこのChatGPTに早い時期から敏感に反応したのはアカデミアでした。
たしかに国家試験や論文に使用できる、としてすぐに報道がなされたせいか
雑誌「Nature」などがいち早く反応をしていました。
それはChatGPTとアカデミアの親和性が高い証左とも言えるかもしれません。
そんなわけで、今回の記事では
日本国内の大学がChatGPTにどのような見解を示しているかをまとめてみましょう！
ChatGPTへ言及した大学
次々と公式見解が出され続けているためすべては追い切れない状態ですが、
まずは5月11日現在までに確認できる範囲で一覧にしてみました。
神奈川大学、北海道科学大学、武蔵大学、広島修道大学、鹿児島大学、神奈川工科大学、流通科学大学、神戸女子大学、宮崎国際大学、近畿大学、大分大学、国士舘大学、中京大学、北里大学、三条市立大学、山梨大学、宇都宮大学、横浜商科大学、会津大学、富山大学、芝浦工業大学、東京都市大学、島根県立大学、高崎健康福祉大学、北見工業大学、神戸大学、駒澤大学、同志社大学、東京工科大学、就実大学・就実短期大学、佛教大学、東京農工大学、長崎大学、立命館大学、自百合女子大学、東洋大学、学習院大学、岡山大学、法政大学（情報科学部・情報科学研究科）、神戸市外国語大学、東京外国語大学、電気通信大学、日本大学、大阪女学院大学・大阪女学院短期大学、東京工業大学、龍谷大学、福井工業大学、兵庫教育大学、甲南大学、山形大学、早稲田大学、兵庫県立大学、群馬県立女子大学、近畿大学 （情報学部）、東洋大学 INIAD （情報連携学部）、大阪大学、関西大学、高崎経済大学、島根大学、群馬大学、上智大学、東北大学、東京大学
動きが早かったのは東京大学です。
2023年4月3日に
「生成系AI(ChatGPT, BingAI, Bard, Midjourney, Stable Diffusion等)について」
というタイトルで東京大学の理事・副学長太田邦史氏がこのように表明しました
（全文はこちら）。
（……）どのようにしたら問題を生じないようにできるのか、その方向性を見出すべく行動することが重要であると思います。何にせよ、大きな変革の時期に来ていると考えられますので、本学構成員の皆様は、この変化を傍観するだけでなく、大規模言語モデルに「創発」（能力が突然飛躍的に向上すること）が起きた原因を考察したり、生成系AIがもたらす様々な社会の変化を先取りし、積極的に良い利用法や新技術、新しい法制度や社会・経済システムなどを見出していくべきではないでしょうか。
また、この記事を書いている時点で2日前にあたる5月10日に出された
「［学生の皆様へ］ChatGPT等の生成系AIの使用に関する留意事項」という
以下のような神奈川大学のステートメントもあります（全文はこちら）。
本学は、生成系AI等の最新技術も取り入れながら時代に合わせた教育を提供することで、学生の皆さんの可能性を最大限に引き出し、新しい時代を迎えつつある社会において活躍できる人材を育成していくように、引き続き努めてまいります。なお現時点では、ChatGPT等の生成系AIの発言をそのまま利用することは大変危険な行為のため、以下の留意事項を理解しておいてください。
1. 生成系AIを利用して得た内容は学生の皆さんの成果物ではないので、課題等に対してこれをそのまま提出したときは、成績評価の対象とはならない。
2. 生成系AIを利用して得た内容の信憑性には問題があり、その内容については文献等によって必ず検証し、課題等に利用する際にはその出典を明示する必要がある。
3. 生成系AIを利用する場合、利用者が入力する情報は意図せずにも流出する可能性があるので、機密情報や個人情報等を入力してはならない。
両者は約ひと月が経っていますが、どちらからも垣間見えるのは
慎重に使用に危険がない範囲で人智の営為を使っていこうという姿勢ですね。
また、ユネスコがこの間にあたる2023年4月13日に
高等教育現場でのChatGPTの使用ガイドとして
“ChatGPT and artificial intelligence in higher education: quick start guide”
を出しています。
ChatGPT, artificial intelligence and higher education: What do higher education institutions need to know?（UNESCO, 2023/4/13）
（こちらのガイドは、公開当時ChatGPTの最新だったGPT3.5を元にしている点
ご留意ください。）
また日本では、AI第一人者の東大・松尾豊教授らをメンバーに加えた
ChatGPTなどの生成AIをめぐる利活用やルール作りなどについて検討する
AI戦略会議を新たに政府内に設置して、５月１１日に初会合が開催されました。
経済社会を前向きに変えるＡＩのポテンシャルとリスクについて
議論を行っていくとのこと。
まだまだ動きがありそうなChatGPTですが、
またアカデミアとのかかわりを追いたいと思います！
英文校正はエナゴまで♡
ChatGPTに訊いてみた！vol.1 「アカハラってどんなもの？」
みなさん、こんにちは。
エナゴスタッフのkazumiです。
最近では巷で耳にしない日はないというくらいの勢いのChatGPT！
みなさんもそれぞれ見聞きされ、実際に使われているかたも多いのではないでしょうか。
まだまだ情報の偏向や捏造、個人情報やセキュリティーといった課題を抱えているものの、
核心を射た答えが返ってくることも多々あります。
そこで、エナゴdiaryブログではわたし個人の関心で
ChatGPTにいろいろ訊きだそうと思いました。
そんな第1回（？）の今回は「アカハラ」つまりアカデミックハラスメントについて
ChatGPTが把握しているかを知るべく訊ねてみました。
ずばり「アカデミックハラスメントについて説明してください」と打ち込むと
ChatGPTからは以下のような回答がありました。
以下です。ちょっと長いです。
（以下、ChatGPT）
アカデミックハラスメントは、学術界において知識や権力の差に基づく不当な行為や、人格攻撃などの様々な形態で発生する問題です。具体的な例を挙げて説明します。
1. 誹謗中傷や陰口
アカデミックハラスメントの最も一般的な形態は、同僚や上司からの誹謗中傷や陰口です。例えば、同僚から「あの人は何もできない」「あの人の論文は役に立たない」といったような発言をされることがあります。
これらの発言は、被害者の評判や信頼性を傷つける可能性があります。
2. 研究成果の盗用
アカデミックハラスメントの別の形態は、他の研究者による研究成果の盗用です。例えば、自分の論文に他の研究者のアイデアを盗用することがあります。
これは、被害者の労働成果や知的財産を不当に利用することになります。
3. 非難や排除
アカデミックハラスメントの別の形態は、特定の人物を非難したり、排除したりすることです。例えば、特定のグループに所属している人を無視したり、会議や研究チームから排除したりすることがあります。
これらの行為は、被害者の尊厳や仕事に対するモチベーションを傷つける可能性があります。
4. セクシャルハラスメント
アカデミックハラスメントの中でも最も深刻な形態の1つが、セクシャルハラスメントです。例えば、上司や同僚から性的な言葉やジェスチャーを受けたり、性的な関係を強要されたりすることがあります。
これらの行為は、被害者の身体的・精神的健康に深刻な影響を与える可能性があります。
これらは、アカデミックハラスメントの具体的な例の一部です。これらの行為は、被害者の心身に深刻なダメージを与えるだけでなく、研究成果や学術界全体にも悪影響を及ぼす可能性があります。
例えば、誹謗中傷や排除によって、被害者が学術界から退く可能性があります。
その結果、貴重な研究成果やアイデアが失われることになり、学術界全体に悪影響を与えることになります。
また、セクシャルハラスメントによって被害者が研究活動を継続できなくなることがあれば、その才能を失うことになり、学術界にとっても大きな損失となります。
アカデミックハラスメントの問題は、特に女性やマイノリティグループの研究者にとって深刻です。
彼らは、社会的に不利な立場にあることが多く、アカデミックハラスメントの影響を受けやすい傾向があります。
これは、学術界が多様性と包括性の観点から改善が必要であることを示しています。
アカデミックハラスメントは、学術界において多くの問題を引き起こす可能性があるため、学術界全体で取り組む必要があります。
大学や研究機関は、アカデミックハラスメントを防止するための方針を策定し、研究者に対して啓発活動を行うことが必要です。
また、アカデミックハラスメントに遭った場合は、相談できる窓口や支援機関が存在するため、被害者は積極的に利用することが重要です。
（以上）
……なるほど。コンパクトにまとまったすっきり回答をいただきました。
ただ「アカデミックハラスメントの最も一般的な形態が誹謗中傷」という出だしを読んだときには、それが最大とするには少し軽率なように感じたのも事実です（最もではないですよね）。
とはいえ、アカデミックな構造に関する深い掘り下げや指摘といったところはさほどありませんでしたが、わたしが興味深くかつきちんと言及があることを評価したいと思ったのは、マイノリティーへの排除と親和性があるという指摘をきちんと出してきたところです。
そしてセクシャルハラスメントはアカデミックハラスメントの一形態だと位置づけているところも問題の捉えかたとしてうなずけるところがありました。
今後ともChatGPTの情報総括を見ながらともに考えていくこの
「ChatGPTに訊いてみた！」シリーズを
しばらくつづけてみようと思いますので、よろしければご覧くださいませ！
英文校正のご要望はエナゴまで〜♡
論文捏造の深刻さ - 2023年岡山大学の事例
2022年4月、岡山大学の医学部教授神谷厚範氏ががん治療に関する研究論文を捏造していたことが発覚しました。
この事件は、岡山大学の教育機関としての信頼性を揺るがす大きな問題として話題になっていますよね。
神谷教授による捏造行為は、米国の科学雑誌であるNature Neuroscienceに掲載された論文が問題視されて論文の一部に改ざんを行なったことが発端となり、発覚しました。
この論文は、新しいがん治療法の可能性を示唆する内容で、岡山大学によると100回以上引用されたとのことです。
調査に対し、神谷氏は論文の捏造を意図的に行なったわけではないと主張したと報じられています。
詳細を整理しましょう。
岡山大学は、捏造行為の疑いがあることが判明した後、内部調査を開始し、改ざんが行なわれたデータや原稿の保管場所の特定し、改ざんが確認されたデータは捏造行為の疑いがあるものとして再調査しました。
再調査の結果、改ざん部分は、研究データの数値の一部を偽装していたことが判明。
神谷教授はデータの一部を変更した不正や、また同じテーマの別の論文についても研究データを改ざんしていたことがわかっています。
これらの倫理不正で神谷教授の研究成果はすべて無効になり、今後の研究活動の場はなくなりました。
岡山大学は、捏造行為に対する厳正な対応を取り、この教授を解雇することを発表しました。
捏造についてまとめた過去の記事を読んでいただければわかるように、この事件によって、また新たに科学研究における倫理観の欠如があらわになり、日本の科学研究の信頼性に深刻な影響を与えるでしょう。
言うまでもないことですが、科学研究においては、論文の発表が研究者たちにとって最も重要な意義を持ち、研究者としてのキャリアを駆け出した時点から研究成果の正確性と透明性を重んじるようにと口を酸っぱくして言われてきています。
研究成果が論文として発表されることにより、その成果が他の研究者や学術界で評価され、その分野の発展につながることが期待されます。
しかし、その成果が認められるのは、論文の正確性と透明性が担保されていることが大前提にあるのです。
捏造行為は、たとえ小さな改ざんであっても、論文が正確であることの前提を損ない、研究成果を全体を偽造したことになります。その結果、他の研究者や学術界に誤った情報を提供することになり、科学研究の信頼性に影響を与えることになります。
とくに、医学分野の研究の情報は、患者の生命にかかわる重要性があるため、より厳格な倫理規範が求められます。
今回の岡山大学の事件は、科学研究における倫理観の欠如が問題となっており、岡山大学は、この事件を教訓とし、今後は研究において倫理観を重視する取り組みを強化すると発表しました。
科学研究全体の信頼性を守るためにも、研究者は倫理観強く持ち、その理由を真摯に考え、正確かつ透明な研究成果を発表しなければなりません。
参考記事：「科学界における不正行為」の代名詞的存在となってしまったシェーン博士の研究者人生と、彼の不正行為が学術界におよぼしたインパクト
